[8766]東京海上ホールディングスをパティシエが分析!バフェットも選んだ国内損保首位・海外急成長の連続増配高配当大型株[2026/4/16]

パティシエが分析する東京海上ホールディングス8766の株価チャートと業績分析のイメージ 物色!個別銘柄

コロナ明けに買っておけば・・・

2022年10月に3分の1で株式分割しているので、もしも当時買えていれば、ずいぶんとホクホクだったに違いありません。たられば言ってる間は、投資家としてまだまだです(笑)

と、言う位昔から「お気に入り」には入れて見ていましたが、正直2022年に株式分割があったことすらチェックできていませんでした。まだまだ投資家として未熟だと痛感。もう少ししっかりとチェックしていくよ。

どんな会社???

東京海上ホールディングス(8766)は、日本最大の損害保険グループを傘下に持つ保険持株会社です。2002年に東京海上火災保険と日動火災海上保険が統合して誕生し、東証プライム上場。連結従業員約52,000人を擁する超大型企業です。

主な収益源は①国内損害保険(東京海上日動、自動車35%・火災21%が中心)②国内生命保険③海外保険④金融・その他の4セグメント。かつては国内中心でしたが、積極的なM&Aにより2025年3月期時点で収益の約51%が海外からという真のグローバル保険グループへと変貌しました。

財務面では2025年3月期に当期純利益が初の1兆円超えを達成し、ROEも20%台に急上昇。2026年3月にはウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイが約2,874億円を投じて株式2.49%を取得・戦略的提携を締結したことが市場に大きな衝撃を与え、発表翌日にはストップ高を記録しました。


時価総額

約13.5兆円(2026年4月時点)

東証プライム上場企業の中でも上位クラスに位置する、日本を代表する超大型株です。国内保険株の中では群を抜く存在感で、機関投資家・外国人投資家からの注目度も非常に高い銘柄です。バークシャー・ハサウェイの出資によりさらに注目が集まっています。


株価・配当金・セクター

項目内容
株価6,972円(2026年4月16日時点)
配当金(予想)211円(2026年3月期)
セクター保険業(東証プライム)

配当利回り・配当支払い月

項目内容
予想配当利回り約3.03%(2026年3月期予想ベース)
配当支払い月6月(期末)・12月(中間)

3%台の利回りは「高配当」とは言いきれない水準ですが、近年の株価上昇ペースが速いために利回りが低下しているだけで、配当の絶対額は急増しています。2022年時点では4%近い利回りで購入できた局面もあり、増配を考えると取得原価ベースの利回りはさらに高くなる点に着目です。


売上推移

※保険会社のため「正味収入保険料(売上高相当)」で表示

年度正味収入保険料前年比
2021年3月3兆6,100億円
2022年3月3兆8,878億円+7.8%
2023年3月4兆4,700億円+15.0%
2024年3月4兆8,200億円+7.8%
2025年3月5兆3,051億円+10.1%
2026年3月(予)

海外保険事業のM&Aによる規模拡大と、海外市場での保険料率引き上げが売上成長を牽引しています。2008年度の約2.3兆円と比較すると17年間で2倍以上に拡大しており、成長の軌跡が数字に表れています。


利益推移

※保険会社のため「経常利益(営業利益相当)」と「当期純利益」で表示

年度経常利益当期純利益前年比(純利益)
2021年3月2,667億円1,618億円
2022年3月5,674億円4,205億円+159.9%
2023年3月4,942億円3,746億円-11.0%
2024年3月8,426億円6,958億円+85.7%
2025年3月1兆4,600億円1兆552億円+51.7%
2026年3月(予)1兆3,800億円1兆200億円-3.3%

2021年はコロナ禍と大型自然災害の影響で利益が大幅に落ち込みましたが、翌年から急回復。2023年3月期の一時的な落ち込みは世界的な自然災害増加が要因です。2025年3月期は初の純利益1兆円超えを達成。2026年3月期予想は若干の減益ですが、引き続き高水準を維持する見込みです。


EPS(1株当たり純利益)

※2022年10月1日 株式分割(1株→3株)実施。以下は全て分割後ベース換算。

年度EPS
2021年3月77.38円
2022年3月204.49円
2023年3月186.42円
2024年3月351.60円
2025年3月542.16円
2026年3月(予)527.40円

EPSは2021年の落ち込みから4年でおよそ7倍に急伸しています。2025年3月期のEPS 542円に対して配当は172円(配当性向31.7%)と、配当の余力は非常に大きい状態です。2026年予想EPS 527円でも配当211円の配当性向は40%程度にとどまり、さらなる増配余地が十分あります。


ROE(自己資本当期純利益率)

年度ROE
2022年3月10.46%
2023年3月10.45%
2024年3月13.44%
2025年3月20.79%
2026年3月(予)19.14%

2025年3月期のROE20.79%は、国内大型株の平均(概ね8〜10%程度)を大きく上回る非常に高い水準です。利益の急拡大に加え、積極的な自社株買いによる資本圧縮が資本効率を押し上げています。今後も20%前後の高ROEを維持できるかが注目ポイントです。


PER & PBR

指標数値
PER13.05倍(2026年3月期予想ベース)
PBR2.49倍(実績ベース)

PER13倍は国内大型優良株としては標準的な水準で、割高感はさほど強くありません。ただしPBR2.49倍は純資産の約2.5倍の評価がついており、バークシャーとの提携報道後の株価急騰が影響しています。業績成長が続く限り正当化できる水準ですが、業績が鈍化した場合には株価調整リスクがある点は念頭に置いておく必要があります。


総資産 & 純資産

年度総資産純資産(株主資本)
2023年3月27兆3,978億円2兆1,222億円
2024年3月30兆5,948億円2兆5,146億円
2025年3月31兆2,373億円3兆219億円

総資産は30兆円超という巨大なバランスシートを持ちます。これは保険金支払いに備えた準備金(責任準備金)が負債として積み上がるためで、保険会社特有の構造です。純資産は利益拡大に伴い3年間で約1.4倍に拡大しています。


自己資本比率

年度自己資本比率
2023年3月約7.7%
2024年3月約8.2%
2025年3月約9.7%

一見低く見えますが、保険会社は保険金支払い準備金(責任準備金)を大量に負債として積み立てる構造のため、自己資本比率が低くなるのは業種特性です。一般事業会社の基準で判断しないことが重要です。保険会社の財務健全性は「ソルベンシーマージン比率」で評価され、東京海上日動は900%超(規制最低水準200%を大幅に上回る)と極めて健全な水準です。


有利子負債

東京海上ホールディングスは保険持株会社のため、有利子負債倍率による財務分析は不適用です。保険会社の負債は主に保険金支払い義務(責任準備金)であり、一般事業会社の借入金とは性質が根本的に異なります。財務健全性の判断はソルベンシーマージン比率(900%超)で行ってください。


1株配当の推移

※2022年10月1日 株式分割(1株→3株)実施。以下は全て分割後ベース換算。

年度中間期末合計
2018年3月26.7円26.7円53.3円
2019年3月53.3円30.0円83.3円
2020年3月43.3円31.7円75.0円
2021年3月45.0円33.3円78.3円
2022年3月40.0円45.0円85.0円
2023年3月50.0円50.0円100.0円
2024年3月60.5円62.5円123.0円
2025年3月81.0円91.0円172.0円
2026年3月(予)105.5円211.0円

2019年の中間配当急増は特別配当によるもので、翌期に一度調整が入っています。それ以降は増配基調が継続し、2022年3月期→2025年3月期の3年間で85円→172円と倍増。2026年3月期予想の211円まで含めると、増配ラッシュが続いています。


配当利回りの推移

※全て分割後ベース換算の配当額と、各年度末時点の株価をもとに算出

年度1株配当配当利回り
2018年3月53.3円3.38%
2019年3月83.3円4.66%
2020年3月75.0円4.55%
2021年3月78.3円4.46%
2022年3月85.0円3.58%
2023年3月100.0円3.93%
2024年3月123.0円2.62%
2025年3月172.0円3.00%
2026年3月(予)211.0円3.03%

2019〜2021年は株価が低水準だったため4%超の高利回りで購入できる場面がありました。2024年3月期は株価急騰により利回りが2.62%まで低下。その後配当の増額が追いつき、現在は3%台を回復しています。配当は増え続けているため、早期に購入した投資家の取得原価ベース利回りは現在4〜5%台に達している可能性があります。


配当性向

年度EPS1株配当配当性向
2021年3月77.38円78.3円101.2%
2022年3月204.49円85.0円41.6%
2023年3月186.42円100.0円53.7%
2024年3月351.60円123.0円35.0%
2025年3月542.16円172.0円31.7%
2026年3月(予)527.40円211.0円40.0%

2021年はEPSが急落したにもかかわらず配当を維持したため配当性向が100%を超えましたが、これは一時的なものです。その後は利益の急拡大により配当性向は30〜55%の範囲で推移しており、配当の持続性は非常に高いと評価できます。EPSが予想を上回る水準で推移する限り、今後も増配が期待できる構造です。


自社株買い

年度取得金額(概算)
2018年約1,500億円
2019年約750億円
2020年約255億円
2021年約856億円
2022年約900億円
2023年約1,000億円
2024年約1,700億円
2025年約2,300億円
2026年約1,300億円(予定)

2015年から毎年継続的に実施しており、2023年以降は規模が急拡大。2025年は過去最大の約2,300億円を記録しました。配当と合わせた総還元額は国内保険業界でトップ水準です。2026年は若干縮小しますが、引き続き積極的な姿勢が続いています。


まとめ

東京海上ホールディングス(8766)は、国内損保業界のガリバーとして揺るぎない地盤を持ちながら、海外保険事業のM&A戦略が結実し、収益規模・利益率ともに急上昇中の優良大型株です。

そして2026年3月には、投資の神様として名高いウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイが約2,874億円を投じて株式2.49%を取得、再保険およびM&A分野での戦略的提携を締結したことを発表。日本の金融機関とバークシャーが提携するのは初めてのことで、発表翌日には東京海上HD株がストップ高(+17%)を記録するほどのインパクトがありました。バフェットが「買いたい」と判断した企業——それが東京海上HDです。

特筆すべき点を整理すると:

  • 2025年3月期に当期純利益が初の1兆円超え
  • ROEが**20.79%**と大幅改善
  • 1株配当は3年で倍増(85円→172円)、さらに211円へ
  • 自社株買いも2,300億円超の大規模実施
  • バークシャー・ハサウェイとの戦略提携(2026年3月)

保険という業種は景気変動への耐性も強く、インフレ局面でも保険料改定で収益を守れる特性があります。バフェットのお墨付きを得た今、長期保有を前提とした安定高配当株として、ポートフォリオに一角を占めてもおかしくない銘柄です。現在の配当利回り3%台は、増配ペースを考えれば数年後にはさらに大きな恩恵をもたらしてくれるかもしれません。

配当利回りが、2.5から3%程度であっても、この銘柄のように、株価がぐんぐん上がっていく。期待ができる銘柄を【配当利回り】だけにこだわらず買って保有していけるように、まだまだ勉強が必要です。


※本記事は情報提供を目的としたものであり、投資を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。


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