[208A]構造計画研究所HDをパティシエが分析!ROE20%超の稼ぐ力・連続増配・シミュレーション技術で独自のニッチ市場を確立[2026/5/6]

パティシエが分析する構造計画研究所ホールディングス208 Aの株価チャートと業績分析のイメージ 物色!個別銘柄

下記で説明しているが、2024年当時何のことかよくわからず、再編成がされたときに買うかどうかすごく迷った銘柄。「あの時買っておけば・・・」の代名詞w。去年の夏ぐらいから調整。株価を下げているのを見ると欲しくなるのだが。ここから大きな成長が見込めると言うわけではないが、3.14%のあまり高くない利回りを見ても、まだ成長余地があるように感じられる・・・

どんな会社?

構造計画研究所ホールディングス(208A)は、東京都中野区に本社を置く知識集約型の専門技術企業グループです。1959年創業の構造計画研究所を中核とし、エンジニアリングコンサルティング(建築・土木の構造解析、防災・耐震、電波・音響シミュレーションなど)とプロダクツ・サービス(クラウドアクセス管理「RemoteLOCK」、3D現場記録「NavVis」、構造解析ソフトなど)の2本柱で事業を展開しています。

2024年7月1日に単独株式移転により持ち株会社(208A)として再編。2025年3月1日には1株を2株にする株式分割(1:2)を実施しました。財務面ではROE20%超という高収益体質が特徴で、連続増配も継続中。売上・利益ともに増加基調が続いています。東証スタンダード上場で、時価総額は約314億円の中型株です。

独自技術×コンサルティングというニッチ領域での高い専門性が強みですが、景気動向や大型案件の受注状況に業績が左右されやすい点はリスクとして意識しておく必要があります。クラウドサービスのサブスクリプション収益が拡大しており、収益の安定化が進んでいます。

時価総額

約314億円(2026年5月時点・参考値)。

東証スタンダード上場の中型株として、情報・通信業セクターの中でもニッチな専門技術企業に分類されます。時価総額300億円台は機関投資家の組み入れ対象としてはやや小さい規模で、個人投資家向けの銘柄という性格が強いです。高ROEと連続増配という特性から、中長期保有を志向する個人投資家に注目されやすい銘柄です。

株価・配当金・セクター

項目内容
株価(参考)2,862円
年間配当金(2026年6月期予想)90円
配当利回り(予想)約3.14%
セクター情報・通信業
決算期6月期
証券コード208A(東証スタンダード)

配当利回り・配当支払い月

配当利回りは約3.14%(2026年6月期予想ベース、参考株価2,862円)。情報・通信業の平均と比較すると高め水準です。特に高配当とまでは言えないかもしれませんが、ROE20%超の高収益企業としては十分魅力的な利回りです。

2025年6月期は通常配当80円に特別配当10円を加えた合計90円を実現。増配傾向が続いており、2026年6月期も90円予想(据え置き)となっています。

配当支払い月:9月・12月・3月・6月(四半期配当)

売上推移

2022年2023年2024年2025年2026年(予)
売上高(億円)147166180201225

4期連続の増収で、2025年6月期は201億円と初めて200億円の大台を突破しました。2026年6月期の予想は225億円(前期比+11.7%)とさらなる成長が期待されています。クラウドサービスの成長(前期比30%超)とエンジニアリングコンサルティングの案件積み上げが成長を牽引しています。

利益推移

2022年2023年2024年2025年2026年(予)
経常利益(億円)19.521.024.730.533.5
純利益(億円)13.616.117.020.523.0

2025年6月期の経常利益は30.5億円と30億円の大台を超えました。営業利益率は15.3%と高水準で、「稼ぐ力」が着実に高まっています。2026年6月期も経常利益33.5億円、純利益23億円と増益が予想されており、業績の好調さが続く見通しです。

EPS(1株当たり利益)

※2025年3月1日に1:2の株式分割を実施。以下の数値はすべて分割後ベースに遡及調整済みです。また、2024年7月に持ち株会社(208A)へ移行しています。

2022年2023年2024年2025年2026年(予)
EPS(円)129154155193217

EPS(1株当たり利益)は2023年以降に大きく伸長し、2025年6月期には193円と高水準を達成。2026年6月期は217円の予想となっています。配当との関係では、予想配当90円に対しEPS217円の場合、配当性向は約41.5%となります。持続可能な水準で増配が期待できます。

ROE(自己資本利益率)

2023年2024年2025年2026年(予)
ROE(%)17.318.220.322.9

ROEは直近3期で着実に上昇しており、2025年6月期には20.3%と20%超えを達成。情報・通信業の業種平均(10〜15%程度)を大きく上回る高収益ぶりが際立ちます。2026年6月期は22.9%予想とさらなる改善が見込まれており、資本効率の高さは本銘柄の最大の魅力の一つです。

PER & PBR

PER:約13.2倍(2025年6月期実績EPS 193円ベース)/約13.2倍(2026年6月期予想EPS 217円ベース)

PBR:約3.01倍

PERは情報・通信業セクターとして割安〜適正の水準です。PBRは3倍超とやや高めに見えますが、ROE20%超の高収益企業としては妥当な水準とも評価できます(ROEが高いほどPBRは自然と高くなる)。ただし、業績拡大が止まれば割高感が出やすい点には注意が必要です。

総資産 & 純資産

2023年2024年2025年
総資産(億円)183183221
純資産(億円)9393101

2025年6月期に総資産が大きく増加しました。これは持ち株会社体制への移行(2024年7月)による資産構成の変化や、事業拡大に伴うクラウドサービス関連資産の増加が影響していると考えられます。純資産も着実に積み上がっています。

自己資本比率

2023年2024年2025年
自己資本比率(%)50.850.845.7

40%台後半〜50%台前半で推移しており、情報・通信業としては安定した財務基盤を持っています。2025年6月期に45.7%へ低下したのは、持ち株会社化による連結範囲の変化や事業拡大に伴う資産増加が影響したものと見られます。財務的に過度な懸念は不要な水準です。

有利子負債

情報・通信業(コンサルティング系)の特性上、有利子負債は比較的少ない傾向にあります。売上高200億円規模の企業としては財務健全性は高いと言えますが、クラウドサービス拡大に向けた投資資金の調達状況には今後も注目が必要です。

※詳細な有利子負債額は最新の決算短信・有価証券報告書でご確認ください。

1株配当推移

※2025年3月1日に1:2の株式分割を実施。以下の数値はすべて分割後ベースに遡及調整済みです。2025年6月期より四半期配当制度を導入しています。

中間相当(円)期末相当(円)合計(円)
2019年45
2020年60 ← 増配
2021年60
2022年60
2023年70 ← 増配
2024年70
2025年45(Q1〜Q3各15円)45(普通35+特別10)90 ← 増配(特別配当10円含む)
2026年(予)90

2020年以降は着実な増配を継続しています。2025年6月期には特別配当10円を含む90円(split-adjusted)を実現し、2026年6月期も90円の予想(普通配当維持)となっています。四半期配当制度の導入により、年4回の配当を受け取れるようになった点も株主にとって魅力です。特別配当が継続されるかは業績次第のため、今後は普通配当80円ベースでの推移を注視しましょう。

配当利回りの推移

2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年(予)
配当利回り(%)1.82.02.22.52.83.13.1

配当利回りは増配と株価の推移を反映し、近年緩やかに上昇傾向にあります。情報・通信業の中では相対的に高い水準に達してきており、高ROE×増配という組み合わせは長期投資家にとって魅力的です。ただし、小型株のため株価変動が大きい点は注意が必要です。

配当性向

2022年2023年2024年2025年2026年(予)
1株配当(円)6070709090
EPS(円)129154155193217
配当性向(%)46.545.545.246.641.5

配当性向は40〜47%の安定した水準で推移しています。ROE20%超の高収益企業として、利益をしっかり株主に還元しつつも内部留保を積み増すバランスのとれた姿勢が評価できます。2026年6月期は予想EPS217円に対し配当90円で配当性向41.5%と、やや低下する見込みです。増益が続くなかで増配余地は十分残っています。

自社株買い

2025年11月に自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自社株買いを実施し、取得完了を公表しています。具体的な取得金額・規模は適時開示資料をご確認ください。

配当と自社株買いを組み合わせた株主還元姿勢は評価できますが、時価総額300億円台の中小型株として、大規模な自社株買いを継続的に行う余力には限界もあります。今後の動向に注目です。

まとめ

持ち株会社化で一見わかりにくくなったが、ROE20%超・四半期配当・連続増配という本質は変わっていない。3.14%の利回りは高配当とは言えないが、成長性を加味すれば十分魅力的な水準。去年の夏から続く株価調整がどこかで反転するタイミングを、しっかりと観測していきたい。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、投資を推奨するものではありません。
記載されている情報は執筆時点のものであり、その後変更される場合があります。
投資判断はご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

Sources:
・https://irbank.net/208A
・https://irbank.net/E05069
・https://finance.yahoo.co.jp/quote/208A.T
・https://www.kke-hd.co.jp/ir/library/

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