[3611]マツオカコーポレーションをパティシエが分析!PBR0.6倍の割安縫製大手・大幅増配で配当利回り4%超の注目株[2026/5/15]

パティシエを分析するマツオカコーポレーション3611の株価チャートと業績分析のイメージ 物色!個別銘柄

貴重!

繊維製品のセクターはまだ持っていない。ので、気になったのがこの銘柄。テスタさんのポートフォリオの中にあったのをYouTubeで見て調べた。14日の決算を明け、金曜日には大きく高騰。

どんな会社?

マツオカコーポレーション(3611)は、ベトナム・ミャンマー・カンボジアなど東南アジアを中心とした縫製拠点でアパレル製品を製造し、国内外のブランドに供給するアパレル製造・物流企業です。東証スタンダード市場に上場し、本社は広島県福山市に置きます。業種は繊維製品に分類されます。

主力事業は縫製事業(OEM/ODM)で、国内外のアパレルブランドから受注して製造する形態です。東南アジアに多数の縫製工場を保有し、コスト競争力が強みです。グループ内に複数の連結子会社を持ち、非支配株主持分が大きい点が財務上の特徴です。

財務面では自己資本比率約50%と安定していますが、有利子負債は2025年3月期末に150億円と増加傾向にあります。PBR0.6倍という大きな割安感があり、2025年3月期に配当を40円から90円へ大幅増配。配当性向は30%台と低く、業績拡大に伴う増配余地が大きいと言えます。2022年は業績が大幅悪化し配当性向が高騰しましたが、2023年以降は回復基調を維持しています。

時価総額

約221億円(2026年5月現在)

東証スタンダード上場の小型株です。株主資本(292億円)を時価総額(221億円)が下回るPBR0.6倍という水準は、解散価値を割り込んだ状態であり、強い割安感があります。繊維製品・アパレル業界は市場からの評価が低い傾向があり、同業他社と比較しても割安な部類に入ります。

株価・配当金・セクター

項目内容
株価2,366円(2026年5月15日時点)
予想配当金115円(2026年3月期予想)
セクター繊維製品
決算期3月期

配当利回り・配当支払い月

予想配当利回り:約4.86%(株価2,366円・予想配当115円ベース)

配当支払い月:6月(期末配当のみ・年1回)

配当利回り4%超は魅力的な水準です。2025年3月期に40円から90円への大幅増配を実施しており、配当への積極姿勢が伺えます。年1回払い(期末配当のみ)のため、受け取りは年に1度です。配当性向が30%台と低く、今後も業績次第で増配が期待できますが、2022年のような業績悪化局面では配当の維持が課題となることは念頭に置いておきましょう。

売上推移

年度売上高
2022年511億円
2023年628億円
2024年602億円
2025年706億円
2026年(予)740億円

2022年から2023年にかけて大幅な増収がありましたが、2024年はやや減収。2025年に706億円と過去最高水準まで回復し、2026年は740億円(前期比+4.8%)を見込んでいます。アパレルの需要回復と東南アジア拠点の拡充が寄与しています。ただし為替・現地人件費の上昇リスクには注意が必要です。

利益推移

年度経常利益純利益
2022年10.4億円5.6億円
2023年32.0億円16.8億円
2024年44.9億円24.6億円
2025年42.0億円26.0億円
2026年(予)47.0億円30.0億円

2022年3月期は原材料費・物流費の高騰や海外生産拠点への影響(ミャンマー政情不安など)により経常利益が10.4億円まで急落しました。2023年以降は回復し、2024年には経常利益44.9億円と大幅改善。2026年は47億円(過去最高水準)を見込んでいます。日本会計基準(J-GAAP)を採用しています。

EPS(1株あたり純利益)

年度EPS
2022年57.07円
2023年170.29円
2024年246.02円
2025年259.41円
2026年(予)283.19円

2022年はEPSが57円まで急落しましたが、その後は急回復。2025年は259円、2026年予想は283円と伸び続けています。配当90円(2026年予想)はEPS283円に対して配当性向31.8%と低めで、まだ大きな増配余地があります。業績拡大が続けば今後も増配が期待できる水準です。

ROE(自己資本利益率)

年度ROE
2022年2.08%
2023年5.69%
2024年7.39%
2025年6.92%
2026年(予)8.22%

ROEは2022年の底から回復し、2026年予想で8.22%と改善傾向にあります。繊維製品業の平均的な水準ですが、PBR0.6倍という低評価の一因でもあります。ROEが10%を超えてくると市場の評価が上向き、割安修正が期待できます。業績拡大とともに注目したい指標です。

PER & PBR

PER(予想):約7.3倍 PBR:0.6倍

PER7.3倍・PBR0.6倍は繊維製品業界の中でも特に割安な水準です。PBR1倍を大きく下回っており、解散価値を割り込んでいます。市場からの成長期待が低いことが反映されていますが、業績改善と増配が続けば割安修正余地は十分あります。配当利回り4%超も加わり、バリュー投資の観点では注目できる銘柄です。

総資産&純資産

年度総資産株主資本
2023年593億円251億円
2024年657億円271億円
2025年725億円292億円

総資産・株主資本ともに順調に増加しています。※純資産合計(非支配株主持分を含む)は2025年3月期末で約405億円と、株主資本の292億円を大きく上回っています。グループ内に連結子会社の少数株主持分が大きく、連結財務諸表では注意が必要な点です。

自己資本比率

年度自己資本比率
2023年49.7%
2024年50.6%
2025年51.8%

自己資本比率は50%前後で安定しています。製造業・繊維業としては標準的な水準です。有利子負債の増加が続いていますが、自己資本も積み上がっているため比率は安定を維持しています。財務的な急激な悪化リスクは小さいと判断されます。

有利子負債

年度有利子負債
2023年130億円
2024年128億円
2025年150億円

有利子負債は2022年の92億円から2025年の150億円まで増加しています。東南アジアの縫製工場への設備投資や運転資金として使われていると推察されます。総資産725億円に対して約21%の水準で、財務的に直ちに問題となるレベルではありませんが、増加傾向には継続注視が必要です。

1株配当推移

年度1株配当
2019年50円
2020年40円 ←減配
2021年40円
2022年40円
2023年40円
2024年50円 ←増配
2025年90円 ←大幅増配
2026年90円

※年1回払い(期末配当のみ)。2020年にコロナ禍を受けて50円から40円に減配。その後4年間40円が続きましたが、2024年に50円へ増配、2025年は業績回復を受けて90円へ大幅増配(前期比+40円)を実施。2026年は90円を維持。2027年予想として115円が発表。

配当利回りの推移

年度配当参考利回り
2022年40円
2023年40円
2024年50円
2025年90円
2026年90円4.31%

※参考利回りは2026年5月時点の株価2,087円ベース。過去年度の利回りは当時の株価により異なります。

2025年の大幅増配により配当利回りが大きく上昇しました。現在の4.31%は繊維製品業の中では高い水準です。2022〜2024年の40〜50円配当時代と比べると、株主還元の姿勢が大きく変化していることがわかります。今後の増配継続が利回り水準のカギを握ります。

配当性向

年度EPS配当配当性向
2022年57.07円40円70.1%
2023年170.29円40円23.5%
2024年246.02円50円20.3%
2025年259.41円90円34.7%
2026年(予)283.19円90円31.8%

2022年は業績悪化により配当性向が70.1%まで上昇しましたが、2023年以降は正常化しています。2025〜2026年の配当性向は30〜35%と低水準で、増配余地は大きいと言えます。業績が計画通り推移すれば今後さらなる増配も期待できる水準です。ただし、2022年のような業績急落時には配当維持が難しくなるリスクもあります。

自社株買い

年度自社株買い金額
2020年約7.4億円

直近では2020年に約7.4億円の自社株買いを実施したのみです。その後の自社株買いは確認できておらず、近年は2025年の大幅増配を主要な株主還元手段としています。PBR0.6倍という割安水準を考えると、自社株買いは価値向上に直接貢献しやすいため、今後の実施に期待したい点です。配当性向が30%台と低いため、財務的な余力はあると思われます。

まとめ

ちょっと悩むところ。3月30日に配当落ち日を過ぎているので、今買うと配当金をもらえるのが来年の6月。ちょっと遠いなぁと思ってしまうのは、正直なところ。とは言え、大幅な予想が出た。数字の上では4.8%乗利回りはかなり良い。このまま株価もおそらく上がっていくだろうし、今が買い場?なのか、少し落ち着くところが来るのか。上場来時期が悪く下がり続けた。長期チャートも2023年を起点に上昇傾向にある。ここでつかんでおいてもいいのかなぁ???

※本記事は情報提供を目的としたものであり、投資を推奨するものではありません。
記載されている情報は執筆時点のものであり、その後変更される場合があります。
投資判断はご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。

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